フィッシング詐欺にあったらどうする？すぐに取るべき対処法6選を解説！
フィッシング詐欺にあったら、どうすればいい？
フィッシング詐欺にあった場合、適切な対処法はあるのでしょうか。
今回は、フィッシング詐欺にあったら取るべき対処法を6つ解説します。また、フィッシング詐欺の種類や予防策もまとめました。
これを読めば、フィッシング詐欺にあった場合の対処法を知ることができ、効果的な予防策も実施できるようになります。
先に結論を言うと、フィッシング詐欺は、適切な手順で冷静に対処すれば被害を最小限に抑えることが可能ですよ。
フィッシング詐欺とは？
フィッシング詐欺とは、信頼できる送信者を装い、偽のメールやWebサイトを使って個人情報を盗む手口です。
送信者は、企業や団体の社名を使い、受信者に偽のURLをクリックさせることが一般的です。
例えば、金融機関やクレジットカード会社を装って、アカウントの確認やセキュリティ対策を求め、偽サイトへの誘導を促します。
個人情報が盗まれると、アカウントの不正利用や金銭的な被害が発生するため、常に警戒心を持ち、URLを安易にクリックしないことを意識しましょう。
フィッシング詐欺の手口
フィッシング詐欺は、企業や団体になりすました者が個人情報を不正に取得しようとする手法です。
一般的に、金融機関やクレジットカード会社などを装った偽のメールが送られてきます。
例えば、実在する企業名を使い、「アカウントのロック解除」や「不正利用の確認」などの理由で、偽のURLに誘導するケースが広く知られています。
受信者がそのURLをクリックし、個人情報を入力すると個人情報が盗まれてしまうため、日頃から警戒心を持つことが非常に重要なのです。
フィッシング詐欺の種類
フィッシング詐欺には、主に「メール」「SMS」「ウイルス感染」「SNS」の4種類があります。
それぞれの特徴は以下の通りです。
| 種類 | 特徴 |
| メール | 金融機関やクレジットカード会社を装い、偽のURLに誘導する |
| SMS | 宅配業者や携帯会社を装い、不在通知や未払い料金の連絡を送信し、偽サイトに誘導する |
| ウイルス感染 | ウイルス感染を知らせるポップアップを表示させ、ウイルス除去を名目に金銭を騙し取る |
| SNS | SNSのダイレクトメッセージを使って、実在する企業になりすまし、個人情報を入力させる |
どれもURLから偽サイトに誘導し、ユーザーに個人情報を入力させる手口です。
URLのドメイン名や日本語に不自然な点はないか、必要以上に不安を煽るような内容ではないかなどを確認しましょう。
フィッシング詐欺にあったら取るべき対処法6選
フィッシング詐欺にあったら取るべき対処法は、主に以下の6つです。
・リンクや添付ファイルを開かない
・メールの送信元アドレスを確認する
・金融機関やクレジットカード会社に連絡する
・パスワードを変更する
・サービスごとに異なるパスワードを設定する
・政府機関や専門機関へ報告する
フィッシング詐欺にあった際には、焦らず一つ一つ冷静に対処することが大切です。では、それぞれの対処法について詳しく解説します。
リンクや添付ファイルを開かない
フィッシング詐欺にあったら取るべき対処法1つ目は、メールに記載されているリンクや添付ファイルを開かないことです。
なぜなら、リンクをクリックしたり、添付ファイルを開いたりすることで、偽サイトに誘導され、個人情報の入力を促されるからです。
例えば、リンクを開くことで公式に酷似した偽サイトに誘導されたり、添付ファイルを開くことでウイルスに感染したりするケースが多く見られます。
フィッシングメールが届いた際、リンクや添付ファイルを開かないことでフィッシング詐欺による被害を最小限に抑えることができるでしょう。
メールの送信元アドレスを確認する
フィッシング詐欺にあったら取るべき対処法2つ目は、メールの送信元アドレスを確認することです。
なぜなら、正規の企業や団体からのメールであれば、正しい形式のアドレスであることがほとんどですが、詐欺メールの場合、わずかな誤字や異常なドメイン名が含まれていることがあるからです。
また、不審なメールを受け取った場合は、信頼できる方法でその送信元が本物かどうかを確認することが望ましいと言えます。
送信元アドレスに不審な点を見つけた場合、フィッシングメールの可能性が高く、個人情報の漏洩や金銭的な被害が広がる恐れもあるため、そのメールは無視するか、慎重に調査を行うようにしましょう。
金融機関やクレジットカード会社に連絡する
フィッシング詐欺にあったら取るべき対処法3つ目は、金融機関やクレジットカード会社に連絡することです。
なぜなら、クレジットカード情報や銀行口座情報を偽サイトなどに入力してしまった場合、不正利用される可能性が非常に高いからです。
例えば、クレジットカード情報を盗まれた場合、カード会社に連絡し支払いの停止手続きを依頼することで、不正利用が確認された際に補償制度によって被害を取り消してもらえることがあります。
銀行口座情報が漏れた場合も、すぐに銀行に報告し、不正送金の防止や補償手続きを行わなければならないため、迅速な対応が被害を最小限に抑えるポイントとなるでしょう。
パスワードを変更する
フィッシング詐欺にあったら取るべき対処法4つ目は、パスワードを変更することです。
なぜなら、偽サイトで個人情報を入力してしまった場合、そのまま放置すると他のサービスにまで不正アクセスされる危険性があるからです。
変更する際は、公式サイトにアクセスし、大文字・小文字・数字・英語・記号を組み合わせた、セキュリティが強固なパスワードを選ぶことが重要です。
フィッシング詐欺に遭った場合、被害を広げないために、迅速にIDやパスワードを変更することで、個人情報のさらなる流出を防ぐことができるでしょう。
サービスごとに異なるパスワードを設定する
フィッシング詐欺にあったら取るべき対処法5つ目は、サービスごとに異なるパスワードを設定することです。
なぜなら、フィッシング詐欺でパスワードが漏れた場合、同じパスワードを複数のサービスで使い回していると、全てのアカウントに不正アクセスされる危険性が高まるからです。
例えば、オンラインショッピングサイトのパスワードとSNSのパスワードを別々に設定することで、一度漏洩したパスワードが他のアカウントに影響を与えるリスクを減らすことができます。
それぞれのサービスで個別のパスワードを使用することで、仮に一部のアカウントが侵害された場合でも、他のサービスの安全性を守ることができるでしょう。
政府機関や専門機関へ報告する
フィッシング詐欺にあったら取るべき対処法6つ目は、政府機関や専門機関へ報告することです。
なぜなら、関連する機関に適切な報告を行うことで、詐欺グループの摘発や今後の被害拡大を防ぐための対策が進められるからです。
例えば、警察には専用の窓口が設けられており、フィッシング詐欺に関する相談や情報提供が可能な他、国民生活センターや消費生活センターでは、フィッシング詐欺被害の問題解決の相談やサポートを受けられます。また、フィッシング対策協議会では、被害情報を共有することができ、詐欺の手口に関するデータ提供や警戒喚起に役立ちます。
これらの機関に報告することで、今後の詐欺被害を未然に防ぐための予防活動に貢献できるため、フィッシング詐欺にあった際には、関連機関への早期の報告をしましょう。
フィッシング詐欺の予防策
フィッシング詐欺の予防策には、主に以下の4つがあります。
・メールアドレスが不自然ではないか確認する
・文章に違和感がないか確認する
・ワンタイムパスワードを活用する
・二段階認証を設定する
フィッシング詐欺にあってしまうと被害の回復に時間がかかるケースが多いため、まずは被害にあわない予防策を講じることが大切です。では、それぞれの予防策について詳しく解説します。
メールアドレスが不自然ではないか確認する
フィッシング詐欺の予防策1つ目は、送信元のメールアドレスが不自然ではないか確認することです。
なぜなら、送信者は公式のアドレスを装うため微妙に異なる文字を使ったアドレスを使用することが多いからです。
例えば、「apple.com」と似たような「app1e.com」や、「cacco.com」と見せかけた「cacc0.com」など、不自然なアドレスから送信されているメールには注意しなければなりません。
このような不自然なアドレスから送信されたメールには細心の注意を払い、メールアドレスが公式のものと一致しているかを確認するようにしましょう。
文章に違和感がないか確認する
フィッシング詐欺の予防策2つ目は、メール内容の文章に違和感がないか確認することです。
なぜなら、フィッシングメールは、海外から送られてくることも多いため、和訳ツールを使ったような不自然な表現が見受けられるなど、不自然な日本語が含まれていることがあるからです。
例えば、意味が不明瞭な日本語や、言葉の使い方に違和感がある場合、フィッシングメールの可能性を疑い、適切な対応をしなければなりません。
少しでもおかしいと感じた場合は、メール内容を慎重に見直し、疑わしい点があれば開かずに削除することが賢明と言えるでしょう。
ワンタイムパスワードを活用する
フィッシング詐欺の予防策3つ目は、ワンタイムパスワードを活用することです。
なぜなら、パスワードが盗まれたとしてもワンタイムパスワードを取り入れれば、攻撃者が不正ログインすることはほぼ不可能だからです。
ワンタイムパスワードは、一度限りで使える非常に安全な認証手段で、短期間で有効期限が切れ、再利用できません。
最近では、銀行などのアプリでもワンタイムパスワードが利用できるサービスが増えており、フィッシング詐欺のリスクを減らすために積極的に活用することが推奨されているため、ワンタイムパスワードを活用しセキュリティを強化しましょう。
二段階認証を設定する
フィッシング詐欺の予防策4つ目は、二段階認証を設定することです。
なぜなら、二段階認証を設定することで、不正アクセスを防止し、アカウントをより安全に保つことができるからです。
二段階認証は、ログイン時にIDとパスワードの入力に加えて、さらにセキュリティコードを要求する方法で、仮にIDやパスワードが不正に取得された場合でも、別途必要なセキュリティコードがなければログインができません。
多くの金融機関や携帯電話会社、通販サイトなどでは二段階認証が採用されており、アカウントの安全性を高めることが期待できるため、二段階認証は取り入れるべき手段と言えるでしょう。
フィッシング詐欺で返金される可能性はある？
フィッシング詐欺で返金される可能性は、状況によって異なります。金融機関やクレジットカード会社のポリシー、詐欺に気付いたタイミングなど、いくつかの条件に基づいて返金が行われることがあります。
では、フィッシング詐欺で返金される可能性はあるのかについて、具体的に見ていきましょう。
振り込め詐欺救済法により、返金される可能性がある
フィッシング詐欺にあった場合、「振り込め詐欺救済法」によって、騙し取られた金銭が返金される可能性があります。
振り込め詐欺救済法とは、振り込め詐欺などの金銭被害にあった際、被害者を救済することを目的として、犯罪で悪用された銀行口座に振り込まれた犯罪被害金を被害者に返金する手続きを定めた法律です。
この法律により、フィッシング詐欺で口座から送金された預貯金が犯罪利用口座に滞留している場合には、返金を受けることが可能になります。
ただし、犯罪利用口座から既に引き落とされていたり、他の被害者が複数いる場合には被害者金額の返金を受けることが難しいため、注意が必要でしょう。
弁護士に依頼すればカード会社からの請求を取り消せる可能性がある
フィッシング詐欺にあった場合、弁護士に依頼することでカード会社からの請求を取り消せる可能性があります。
フィッシング詐欺によりクレジットカードが不正利用されると、カード会社から被害額を含む請求が自分宛に届くためです。
このような場合には、不正利用である旨を弁護士に相談し、確固たる証拠を提出することで、カード会社からの不正利用分の請求を取り消せる場合があります。
また、フィッシング詐欺の加害者がすでに警察に検挙されていた場合には、弁護士に依頼して加害者に対する返金交渉を行うことも可能です。
まとめ
本記事では、フィッシング詐欺の種類や被害にあったら取るべき対処法、予防策を解説しました。
フィッシング詐欺に遭った場合は、リンクや添付ファイルを開かないこと、送信元アドレスをきちんと確認することが大切です。また、金融機関やカード会社に連絡し、パスワード変更や異なるパスワード設定も欠かせません。
被害を最小限に抑えるために、メールの不自然さに注意したり、二段階認証やワンタイムパスワードを活用したりしてセキュリティを高め、未然に防ぐ予防策を実施しましょう。
フィッシング詐欺にあってしまうと個人情報が流出し、悪用される恐れがあります。情報漏洩を防ぐため、インフォシールド合同会社では、サイバーセキュリティに関するサービスの見積もりやサービス提供を行っております。
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