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サイバー攻撃とは?代表的な種類や事例、具体的な6つの対策を解説!

2024/12/04 ブログ

 

サイバー攻撃の対策が気になるけれど、そもそも種類や事例は?

 

サイバー攻撃には様々な種類がありますが、被害事例や具体的な対策はあるのでしょうか。

 

今回は、サイバー攻撃の代表的な種類を解説します。また、国内の被害事例や6つの具体的な対策もまとめました。

 

これを読めば、サイバー攻撃の種類や被害事例を知れて、より効果的な対策を実施することが可能になります。

 

先に結論を言うと、実はサイバー攻撃には主に5種類あり、手口はそれぞれ異なりますが、根本的な対策は使用しているPCやスマホの脆弱性を解消することですよ。

 

サイバー攻撃とは?

サイバー攻撃とは、ネットワークを介して、サーバやパソコンなどの情報端末に対し、データの窃盗や改ざん、破壊などを行う行為のことです。

 

近年では、デジタル機器が急速に普及し、個人や企業がインターネットを利用する機会も増えたため、サイバー攻撃の被害に遭うリスクが増加傾向にあります。

 

また、個人や企業だけでなく、不特定多数に対する無差別攻撃など目的や手段は様々であるため、被害に遭うリスクを低減させる対策を実施しなければなりません。

 

日々、巧妙化・高度化しているサイバー攻撃を防ぐためには、サイバー攻撃の種類や事例を知り、日頃から効果的な対策を実施することが重要だと言えるでしょう。

 

サイバー攻撃が増加している理由

サイバー攻撃が増加している理由は、主に以下の3つです。

 

・専門的な知識や技術がなくても攻撃が可能

・闇市場の普及

・テレワークの普及

 

サイバー攻撃は、インターネットの普及に伴い増加傾向にありますが、ツールの流通やお金を稼ぐと言った理由も原因の一つです。では、それぞれの理由について詳しく解説します。

 

専門的な知識や技術がなくても攻撃が可能

サイバー攻撃が増加している理由の1つ目は、専門的な知識や技術がなくても攻撃が可能になったことです。

 

サイバー攻撃は、インターネットを介して行う攻撃であるため、本来であれば高いITスキルが必要となります。しかし、サイバー攻撃用ツールやマニュアルの流通により、ITに対して知識がなくてもサイバー攻撃を実施できるようになりました。

 

専門的な知識や技術がなくても攻撃が可能になったことで、サイバー攻撃が増えているのです。

 

闇市場の普及

サイバー攻撃が増加している理由の2つ目は、ダークウェブと呼ばれる闇市場の普及です。

 

ダークウェブとは、他のユーザーや法執行機関から自分の身元と位置情報を隠すことができるインターネット領域のことを言います。このダークウェブを通じて、サイバー攻撃用のツールやマニュアルを数千円〜数万円で入手することができます。

 

また、窃取した情報を高額で販売できるため、お金を稼ぐことを目的にサイバー攻撃を行う人が増えてきました。

 

テレワークの普及

サイバー攻撃が増加している理由の3つ目は、テレワークの普及により、侵入経路が増えたことです。

 

世界的に見ても、コロナ禍になってからテレワークを導入した企業が急速に増加しました。

 

その一方で、テレワークのシステムの脆弱性に悩みを抱える企業も少なくありません。中には、セキュリティ対策を十分に行っていない企業もあるため、サイバー攻撃の対象になりやすいのです。

 

代表的なサイバー攻撃の種類

近年、サイバー攻撃の種類や手口が巧妙化・高度化しており、セキュリティ対策を十分にしておらず、情報漏洩や不正アクセスなどの被害が増加傾向になっているのが現状です。多様化しているサイバー攻撃への効果的な対策を実施するために、特徴や手口を把握しておきましょう。

 

では、代表的なサイバー攻撃の種類について具体的に見ていきましょう。

 

なりすまし

なりすましとは、悪意のある第三者が正規のユーザーになりすまして、システムにアクセスするサイバー攻撃です。

 

マルウェア感染やランサムウェア、フィッシングや標的型攻撃などが該当します。

 

なりすましによる被害リスクには、プライバシーの侵害や金銭的被害、機密情報の漏洩などが想定されるため、企業の信用失墜や取引先との関係悪化などに繋がりかねません。

 

これらのリスクから企業の安全性を高めるためには、不正検知システムや多要素認証の導入を実施し、適切なセキュリティ対策を行うことが効果的でしょう。

 

不正アクセス

不正アクセスとは、アクセスする権限がないにもかかわらず、システムやサーバに侵入する行為のことです。

 

ネットワークスキャンやポートスキャン、バッファオーバフロー攻撃やブルートフォース攻撃などが該当します。

 

不正アクセスによる被害リスクには、システムやサーバが停止したり、重要な情報が漏洩したりするなど、企業の業務やブランドイメージに大きな影響をもたらしかねません。

 

不正アクセスの手口は進化しているため、ウイルス対策ソフトの導入や社内ルールの策定をするなどして日頃から徹底したセキュリティ体制を構築しましょう。

 

脆弱性を狙った攻撃

脆弱性とは、プログラムの不具合やバグ、設計上のミスによって発生するセキュリティ上の欠陥のことです。

 

ゼロデイ攻撃やSQLインジェクション、セッションID固定化攻撃やルートキット攻撃などが該当します。

 

脆弱性を狙った攻撃による被害リスクには、ウイルスの感染に利用されたり、外部からの攻撃に悪用されたりするなどの危険性があるため、放置せずに修正パッチを更新して塞がなければなりません。

 

脆弱性は完全に対策を施すことが困難ですが、定期的なアップデートを行い常に最新の状態に保つことが効果的な対策と言えるでしょう。

 

サービス妨害

サービス妨害とは、サーバダウンさせることを目的に、悪意を持って短時間でサーバに大量の通信を送り付ける攻撃のことです。

 

DoS/DDoS攻撃やスパムメール、F5アタックやランダムサブドメイン攻撃などが該当します。

 

サービス妨害による被害リスクには、標的とするサーバに不正なリクエストなどのトラフィックを大量に送信し続けることで、システムを過負荷の状態に陥らせ、正規のトラフィックの処理を妨げるなどの影響が考えられます。

 

同じIPや特定の国からのアクセスを制限する他、WAFなどの対策ツールの導入が効果的でしょう。

 

サプライチェーン攻撃

サプライチェーン攻撃とは、商品やサービスのサプライチェーンに含まれる中小企業を踏み台にして、最終的に大手企業へのサイバー攻撃を試みる攻撃のことです。

 

ソフトウェアサプライチェーン攻撃サービスサプライチェーン攻撃ビジネスサプライチェーン攻撃の3種類があり、主に標的企業のシステムへの侵入方法に違いがあります。

 

また、サプライチェーン攻撃の被害リスクには、企業の規模に関係なく、関連企業全体に被害が及ぶ可能性があることです。

 

セキュリティ対策が手薄な中小企業が要因として攻撃が仕掛けられるため、自社だけでなくサプライチェーン全体でセキュリティ対策を実施することが重要でしょう。

 

サイバー攻撃の被害事例

サイバー攻撃の種類や手口は多岐にわたり被害も堪えません。適切な対策を立てるためにはそれぞれの特徴や対処法を把握しておくことが重要なポイントであるため、被害事例を知ってサイバー攻撃に対する効果的な対策に役立てましょう。

 

では、それぞれの被害事例について具体的に見ていきましょう。

 

大手ゲーム会社が受けたランサムウェア感染

国内の大手ゲーム会社がランサムウェア攻撃を受け、約35万件の顧客情報が流出し、データが暗号化される被害に遭いました。

 

第三者による不正アクセスが発覚し、「オーダーメイド型ランサムウェア」と呼ばれるマルウェアに感染していたことが原因とされています。

 

当該企業では、ランサムウェアを専用にカスタマイズしており、「サーバー保存情報の暗号化」「アクセスログの抹消」などによって、不正アクセスの分析が遅延しました。

 

また、攻撃者のハッカー集団より、暗号化されたデータの復旧と引き換えに金銭を要求する脅迫行為も受けていたと明かしました。

 

大学機関が受けたSQLインジェクション攻撃

国内のとある大学機関がSQLインジェクション攻撃を受け、約2,000件のメールアドレスが流出する被害に遭いました。

 

情報連携推進本部が運営する「Q&Aシステム」のログを調査した結果、SQLインジェクション攻撃の痕跡が発見されたことで、原因が明らかになりました。

 

その他にも、攻撃者は5日間で複数回にわたり、情報漏洩を目的としたサイバー攻撃であることも判明しました。

 

その後、当該大学は原因となった脆弱性を解消し、メールアドレスの不正利用が疑われる事象は確認されなかったそうです。

 

ドメイン登録企業が受けた不正アクセス

Webサイトなどのドメイン登録を扱う企業が不正アクセスを受け、顧客情報約200件が流出する事件が起きました。

 

悪意のある第三者がサービスログイン用アカウントのIDを窃取し、当該企業が運営するドメイン登録サービスの通信内容を改ざんしたことが発覚しています。

 

顧客資産への影響などは確認されていないと公表している一方、安全上の利用から暗号資産の送金を停止する措置が講じられました。

 

海外の子会社が受けたサプライチェーン攻撃

国内の大手電気メーカーでは、海外に展開する子会社がサプライチェーン攻撃を受け、内閣府や政府機関、電力会社や通信会社など、主要企業の機密情報が漏洩する大規模なサイバー攻撃の被害に遭いました。

 

攻撃者は、中国に拠点を置いている関連企業に不正アクセスし、機密情報へのアクセスが可能な経営層の端末の情報を盗み見ることによって、IDやパスワードを不正に入手しました。

 

セキュリティ対策が手薄な中小企業を踏み台にし、標的企業に攻撃を仕掛けたサプライチェーン攻撃の典型的な事例です。

 

大手小売企業が受けたパスワードリスト攻撃

カメラを販売する大手小売企業がパスワードリスト攻撃により、当該企業におけるECサイトの顧客情報が40万件流出する被害に見舞われました。

 

原因は、当該企業とは無関係な外部から流出したパスワードを使用したリスト型攻撃で、顧客アカウントへ不正ログインしたことです。

 

この不正ログインによって、顧客アカウントの流出やポイントの不正利用などの被害に発展しました。

 

サイバー攻撃の具体的な6つの対策

サイバー攻撃の具体的な対策には、以下の6つがあります。

 

・OSやソフトウェアを常に最新の状態にアップデートする

・IDやパスワードの管理を徹底する

・メールセキュリティを強化する

・Webブラウザセキュリティを強化する

・ウイルス対策ソフトを導入する

・従業員のセキュリティ教育を徹底する

 

サイバー攻撃は脆弱性を突いた外部からの攻撃や、ヒューマンエラーによる内部不正が原因であるため、対策を講じリスクを低減させることが重要です。では、それぞれの対策について詳しく解説します。

 

OSやソフトウェアを常に最新の状態にアップデートする

サイバー攻撃の具体的な対策1つ目は、OSやソフトウェアを常に最新の状態にアップデートすることです。

 

なぜなら、最新のパッチが適用されているのにもかかわらず更新を怠っていると、脆弱性が解消されず攻撃者に狙われやすいからです。

 

一般的なサイバー攻撃は、OSやソフトウェアの脆弱性を突いたものが多いため、ユーザーはアップデートを実施して常に最新の状態に保つことを心がけなければなりません。

 

最新のパッチを適用することで脆弱性を解消するとともに、脆弱性につけこんだ悪質なサイバー攻撃から大切なデータを保護しましょう。

 

IDやパスワードの管理を徹底する

サイバー攻撃の具体的な対策2つ目は、IDやパスワードの管理を徹底することです。

 

なぜなら、外部からの侵入を防いだとしても、内部の従業員が使用しているIDやパスワードが流出すれば不正アクセスのリスクが高まるからです。

 

例えば、推測されにくい文字列や数字・英語・記号を複雑に組み合わせたり、複数のサービスで同じものを使い回したりしないなど、基本的な管理を行うことが重要と言えます。

 

また、IDやパスワードの管理を従業員に任せず情報管理の担当者がマニュアル・ルールを定め、定期的にチェックすることも重要と言えるでしょう。

 

メールセキュリティを強化する

サイバー攻撃の具体的な対策3つ目は、メールセキュリティを強化することです。

 

なぜなら、サイバー攻撃のよく知られている手口として、悪意のあるプログラムを仕込んだファイルを添付したり、悪意のあるWebサイトへ誘導するURLを送り付けたりする手法が挙げられるからです。

 

メールは、攻撃者が企業や組織への侵入を試みる手段として頻繫に使用されているため、メールセキュリティ製品を導入し強化しなければなりません。

 

メールセキュリティを強化することで、不審なメールや悪意のある添付ファイルを検知できるため、積極的に導入してリスクを低減させましょう。

 

Webブラウザセキュリティを強化する

サイバー攻撃の具体的な対策4つ目は、Webブラウザセキュリティを強化することです。

 

なぜなら、Webブラウザを使用中に悪質なサイトや偽サイトに誘導され、サイバー攻撃の被害に遭う可能性があるからです。

 

例えば、実在する企業のWebサイトに酷似した偽サイトや、正規のWebサービスを改ざんして個人情報を入力させアカウント情報を窃取する手口などがあります。

 

URLフィルタリングやゲートウェイ装置などを導入することで、リスクの高いWebサイトへのアクセスを制限したり、Webサイトを経由したマルウェア感染のリスクを低減させることが期待できるでしょう。

 

ウイルス対策ソフトを導入する

サイバー攻撃の具体的な対策5つ目は、ウイルス対策ソフトを導入することです。

 

なぜなら、ウイルスが仕込まれたメールの開封時にマルウェアに感染してしまうケースUSBメモリなどの記憶媒体を介してマルウェアに感染してしまうケースがあるからです。

 

万が一ウイルスが侵入してきた際に検知・検出・駆除を行ってくれるため、あらゆるサイバー攻撃への基本的な対策としてウイルス対策ソフトの導入は欠かせません。

 

また、OSやソフトウェア同様に、ウイルス対策ソフトのアップデートも定期的に実施し、未知のウイルスに備えましょう。

 

従業員のセキュリティ教育を徹底する

サイバー攻撃の具体的な対策6つ目は、従業員のセキュリティ教育を徹底することです。

 

なぜなら、セキュリティ対策を講じたとしても従業員が十分に理解していなかったり、適切な判断ができなかったりすると、ヒューマンエラーに繋がる可能性があるからです。

 

例えば、送信元が不明なメールに添付されたファイルを安易に開いたり、データが保存されたUSBメモリやID・パスワードがメモされた紙を不用意に外部に持ち出したりしてしまうと、ウイルス感染や情報漏洩のリスクに繋がりかねません。

 

ヒューマンエラーをさせない対策を従業員に教育する他、サイバー攻撃が発生した際のルール策定や相談できる専門の窓口など、セキュリティ体制を構築しましょう。

 

まとめ

今回は、サイバー攻撃の代表的な種類や国内の被害事例、サイバー攻撃に対する6つの具体的な対策を解説しました。

サイバー攻撃には、ネットワークの脆弱性を突いたものやヒューマンエラー、第三者になりすましたメールや悪質なサイトに誘導するWebサイトなど、企業や組織を脅かすリスクが常に潜んでいます。サイバー攻撃の種類や被害事例からその仕組みを十分に理解し、効果的な対策を実施して、重要な情報資産を保護していただきたいです。

 

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